サステナビリティとは

語源と定義     

「サステナビリティ（Sustainability）」は、英語の"sustain(持続する）"と"ability(能力）"を組み合わせた言葉で、「持続可能性」と訳されます。1987年に国連が発行した報告書「環境と開発に関する世界委員会報告書」（ブルントラント報告書）の中で使われたことで注目され、地球の持続可能性を表す言葉として認識されるようになりました。

同報告書では、地球の持続可能性を担保する開発の在り方は、「将来の世代のニーズを満たす能力を損なうことなく、現在の世代のニーズを満たすような開発」と定義されています。環境、社会、経済のバランスを保ちながら、地球全体の未来を考慮した活動を意味します。

概念と目的

地球温暖化、資源枯渇、貧困、人権問題……。現代の社会には、地球規模の課題が山積しています。地球環境の保全と人間の幸福を両立させるためには、どうしたらよいのでしょうか。サステナビリティは、それらの課題を解決し、将来世代にわたって誰もが豊かさを享受できる社会を実現するための重要な考え方となっています。

サステナブルについては「サステナブルとは？意味やSDGsとの関係・取り組みを解説」で詳しく解説しています。

サステナビリティの3つの柱

サステナビリティは、以下の3つの柱で構成されています。
•    環境
•    社会
•    経済
これらは相互に関連し合い、どれか一つが欠けても持続可能な社会は実現できません。それぞれの要素について、見ていきましょう。

環境

環境の柱は、地球環境の保全を目的としています。地球温暖化、資源枯渇、生物多様性の損失など、地球環境問題は深刻化しており、その対策は喫緊の課題です。

たとえ経済的に豊かだったとしても、私たちの暮らしの土台となる自然が崩壊してしまっては、社会はもちろんのこと、個人の文化的な生活さえ、持続することはできません。そのため企業や個人を問わず、省エネルギー、再生可能エネルギーを含む持続可能な資源の活用、廃棄物の削減、リサイクルなど、環境に配慮した行動が求められています。

社会

社会の柱は、全ての人が質の高い生活を送ることができる世の中の実現を目的としています。ITを筆頭とした技術の進歩、情報網と交通網の発達などにより、社会は急速に発展しています。その一方で、世界を見渡すと、様々な領域で各差が拡大している事実もあります。

行き過ぎた格差を解消し、また、どんな価値観と個性を持った人も、共に心豊かに生きられる公正な社会が求められています。そのためには、貧困、飢餓、教育、ジェンダー、人権などに関する問題の解決が必須です。

経済

経済の柱は、経済活動を維持・発展させながら、環境や社会への負荷を軽減する、持続可能な経済成長を目的としています。

従来の経済活動は、大量生産・大量消費・大量廃棄型の直線的な経済システムを基盤としていました。こうした経済システムにより、先進国を中心に経済が繁栄した一方で、環境破壊や資源枯渇などの問題も引き起こされてしまいました。

持続可能な経済活動を実現するためには、経済成長、環境保全、社会的公正の3軸をバランスよく成り立たせることが重要です。特に経済と環境の両立という側面では、社会の中であらゆる資源を循環させる、サーキュラーエコノミー（循環経済）への移行が求められています。

サステナビリティとSDGs、CSR、ESGとの違い 

サステナビリティに関連する用語として、SDGs、CSR、ESGなどがあります。これらはサステナビリティと相互に関連していますが、どのような違いがあるのでしょうか？

SDGsとの違いと関連性 

社会・環境・経済に関わる地球規模の課題解決に向けて、2015年9月の国連サミットで採択された文書「持続可能な開発のための2030アジェンダ」。この文書に記載された、2030年までの国際目標がSDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）です。SDGsは17の目標と169のターゲットで構成され、具体的な行動指針も示されました。また、地球上の「誰一人取り残さない」ことを誓っています。

SDGsは、いわば地球のサステナビリティを実現するための具体的な目標なのです。

CSRとの違いと関連性 

CSR（Corporate Social Responsibility：企業の社会的責任）とは、「企業が社会や環境と共存し、持続可能な成長を図るため、その活動の影響について責任をとる企業行動であり、企業を取り巻く様々なステークホルダーからの信頼を得るための企業のあり方を指します」（経済産業省）。これは企業が自発的な活動であり、法的な義務はありません。

CSR活動は、サステナビリティを実現するための企業の自発的な活動です。

ESGとの違いと関連性

ESG（Environment, Social, Governance：環境・社会・ガバナンス）とは、環境（E）、社会（S）、ガバナンス（G）を考慮した投資活動や経営・事業活動のことを指します（内閣府）。これは企業の中長期的な成長を評価する際に、従来の財務情報だけでなく、非財務情報も考慮する新しい投資の考え方に端を発した用語です。

例えば、今は財務価値の高い企業でも、エネルギーを大量に消費し、温室効果ガスや廃棄物を大量に排出することを前提としたビジネスモデルでは、将来にわたって持続可能な成長は望めません。一方、サステナビリティを重視し、環境・社会・経済の3軸のバランスを保ちながらビジネスを展開している企業は、持続的な成長と中長期的な企業価値向上が期待されます。また、現在は企業経営でもESGに配慮する傾向があり（ESG経営）、ESGの考え方は、投資に限定されるものではなくなってきています。

ESGは企業のサステナビリティを考える上でなくてはならない要素であり、ESGに対する取り組みを強化するため、ESG経営を進める企業が世界的に増えています。

サステナビリティ経営のメリット

サステナビリティを経営に取り入れる「サステナビリティ経営」は、企業にとって多くのメリットをもたらします。ここでは、主なメリットを3つ紹介します。

ビジネスパフォーマンスへの影響 

サステナビリティ経営は、企業のブランドイメージの向上、顧客ロイヤリティの向上、従業員のエンゲージメント向上など、様々な面でビジネスパフォーマンスにプラスの影響を与えます。環境問題や社会問題への意識の高まりから、サステナビリティに積極的に取り組む企業は、様々なステークホルダーからの信頼を得られるため、競争優位性を築くことにもつながります。

また、ESG投資の拡大に伴い、サステナビリティに優れた企業は評価が高くなる傾向にあるため、資金調達の側面でもメリットが得られる可能性が高まります。

社会的・環境的リスク管理 

環境問題や社会問題の深刻化など、企業を取り巻くリスクはますます多様化・複雑化しています。サステナビリティ経営では、環境と社会の両面のリスクを事前に予測し対応するため、企業の持続的な成長につなげることができます。

たとえば、サステナビリティ経営を通じ、温室効果ガス排出量削減などの課題解決に先んじて取り組むことで、新たな環境規制が導入されたとしても、既存のバリューチェーンを大きく変えることなく対応することが可能です。また、人権問題への対応が不十分な場合、企業イメージの低下や訴訟リスクなどが懸念されますが、サステナビリティ経営を通じて人権を尊重したサプライチェーンを構築することで、このようなリスクを抑制することができます。

イメージ向上と競争優位性

消費者の環境意識や社会貢献意識が高まる中、サステナビリティに積極的に取り組む企業は、企業イメージの向上や顧客ロイヤリティの向上、優秀な人材の確保などの面で競争優位性を築くことができます。

特に、SDGsをはじめ、環境・社会の課題に関するカリキュラムが学校教育の中に組み込まれている若い世代は、サステナビリティに高い関心を寄せています。就職先はもちろんのこと、買い物でモノを選ぶ際にも、サステナビリティへの取り組みを重視する人が増えています。

また、サステナビリティ経営には、企業のイノベーションを促進する効果も期待されています。環境問題や社会問題の解決は、いわば新しい世界を創造することでもあります。つまり、新たな技術やサービス、ビジネスモデルの創出が必須なのです。サステナビリティ経営を通じ、企業がイノベーションの創出に挑戦することで、新たなビジネスチャンスが生まれてくることが期待されます。

サステナビリティの取り組み事例

環境や社会の課題に対する意識の高まりと共に、多くのサステナビリティに関する取り組みの成功事例が生まれています。

成功した企業事例：patagonia

アウトドアウェアブランドの「patagonia」（パタゴニア）は、サステナビリティの先駆者として、その取り組みが各方面から注目されています。

同社は業界に先駆けて製品にリサイクル素材など環境負荷が少ない素材を積極的に採用するのと同時に、製品の多くは、小さなパーツに至るまで再利用しやすいように設計。修理や、使い終わったウェアの回収、再販のしくみも構築し、最後の最後までゴミにしない、製品循環のしくみにより、廃棄物削減と資源の有効活用に貢献しています。

また有機栽培したコットンの使用で農薬による環境汚染を回避し、売り上げの一部を環境保全団体に寄付。さらにフェアトレードで原料調達先の労働環境を改善するなど、サステナビリティの取り組みは多岐にわたり、ESGの取り組みに関する国際的な評価指標であるBコーポレーション認証も取得しています。

また、「新しいジャケットは5年か10年に1度しか買わない人も、1日3度の食事をする。我々が本気で地球を守りたいのなら、それを始めるのは食べ物だ」との考えのもと、2012年に同社の食品事業「パタゴニア プロビジョンズ」を始動。加工食品の販売にとどまらず、食料生産の現場である土壌を修復し、動物福祉を尊重し、農家の生活を向上させることを目的に「リジェネラティブ・オーガニック農法」への転換を推進しています。

2018年には自社のパーパスを「私たちは、故郷である地球を救うためにビジネスを営む」に変更し、そのブレない姿勢に対する消費者の信頼は高く、アウトドアブランドの枠を超えて優良企業として広く認知されています。

個人レベルでの事例

個人レベルでも、サステナビリティに貢献できることはたくさんあります。マイバッグやマイボトルの利用、節電、節水、公共交通機関の利用、リサイクルなど、日常生活の中で少し意識することで、環境負荷を低減することができます。

また、エシカル消費を心がけることも効果的です。エシカル消費とは、消費者それぞれが各自にとっての社会的課題の解決を考慮したり、そうした課題に取り組む事業者を応援したりしながら消費活動を行うこと（消費庁）。たとえば、フェアトレード商品やオーガニック商品などを購入することで、生産者や環境に配慮することができます。日々の生活の中でも少し環境に意識を向けてみることで、習慣や好みを無理に変えることなく、サステナブルなライフスタイルを送ることが可能なのです。こうした個人レベルでのサステナブルな取り組みがさらに進むよう、日本でもスーパーマーケットなどでエコでエシカルな製品を日常的に選択できる状況になることが期待されます。

プラスチックで環境負荷を削減する、三井化学の新たな視点

私たちが日常的に使用しているプラスチックに関しても、温室効果ガス排出による気候変動や、プラスチックごみによる海洋汚染などを背景に、よりサステナブルなものに転換していく必要性が高まっています。こうした中で、プラスチックの過剰な利用を控えることは環境負荷の低減するための有効な手段になりますが、プラスチックは機能面でもあらゆる製品や産業に欠かせない素材であるため、完全になくすことは現実的に無理があります。そこで三井化学は発想を転換し、「脱プラ」ではなく、「改プラ」という新たな視点で、課題解決に取り組んでいます。

「改プラ」とは、バイオマス化やリサイクルを通じてプラスチックを再生可能なものに変えていくことを指します。三井化学はこうした「改プラ」をさらに推進するため、「世界を素（もと）から変えていく」をキーメッセージとした2つの新ブランド「BePLAYER®︎」「RePLAYER®︎」を2022年に立ち上げました。

「BePLAYER®︎」はプラスチックの原料を石油からバイオマスに転換することで、カーボンニュートラルを目指す取り組み、「RePLAYER®︎」は廃棄プラスチック等を資源として捉え、リサイクルすることでサーキュラーエコノミーの実現を目指す取り組みです。

プラスチックを再生可能な資源として循環させるためには、最初の製品製造で温室効果ガス排出量の削減効果が高いバイオマスプラスチックを採用し、その製品が寿命を迎えた際はしっかり回収してリサイクルすることが効果的です。

「バイオマス」ではじまり「リサイクル」で回す。そんなバイオ＆サーキュラーな仕組みの中で、プラスチックの資源循環を促進することで、三井化学はリジェネラティブ（再生的）な社会の実現を目指しています。

カーボンニュートラルや循環型社会への対応を検討している企業の担当者様は、ぜひお気軽にご相談ください。持続可能な社会に向けて行動する「BePLAYER®︎」「RePLAYER®」はこちら。