カーボンフットプリント(CFP)とは？

カーボンフットプリント(CFP)とは何か？

カーボンフットプリントとは、「製品やサービスの原材料調達から廃棄、リサイクルまでのライフサイクル全体を通して排出される温室効果ガス(GHG：Greenhouse Gas)の排出量をCO₂排出量に換算し、製品に表⽰された数値、もしくはそれを表⽰する仕組み」のことを指します。

自然環境や生態系に影響を及ぼす地球温暖化などの気候変動を食い止めるには、二酸化炭素を中心とした温室効果ガスの排出量を削減し、実質ゼロにするカーボンニュートラルの実現が求められます。

日本を含めた世界各国が2050年までのカーボンニュートラル実現を目指していますが、そのためには個人のライフスタイルの見直しや行動変容、企業における脱炭素・低炭素への取り組みが欠かせません。カーボンニュートラル社会の実現に向け、企業が環境負荷の低いエコフレンドリーな製品を提供し、消費者がそうした商品を選ぶ目安の一つとなるのが、カーボンフットプリントなのです。

カーボンフットプリント(CFP)とGHGの違い

製品にはそれぞれ、原料調達から製造、輸送、廃棄・リサイクルに至るまでのライフサイクルがあります。カーボンフットプリントは、そのすべての段階の温室効果ガス排出量を対象としています。

では、カーボンフットプリントと温室効果ガスの違いとは何なのでしょうか。温室効果ガスとは、⼤気中に存在する熱（赤外線）を吸収する性質を持つガスのことで、代表的な温室効果ガスには、二酸化炭素(CO₂)、メタン(CH₄)、一酸化二窒素(N₂O)、代替フロン等4ガスなどがあります。

一方、カーボンフットプリントは、前述したように「製品やサービスの原材料調達から廃棄、リサイクルまでのライフサイクル全体を通して排出される温室効果ガスの排出量をCO₂排出量に換算し、製品に表⽰された数値、もしくはそれを表⽰する仕組み」のことです。

つまり、温室効果ガスは、大気中の濃度が高まると温暖化につながるガスそのものを指しており、カーボンフットプリントは製品やサービスのライフサイクル全体での温室効果ガス排出量を「見える化」したもの（数値）、もしくは「見える化する仕組み」のことを指します。

カーボンフットプリント(CFP)のメリットと問題点

カーボンフットプリント(CFP)のメリットと意義とは

温室効果ガスを見える化する、カーボンフットプリント。企業がこのカーボンフットプリントを活用するメリットとしてはどんなものが挙げられるでしょうか。

まず、カーボンフットプリントの算定に取り組むことで、その製品のライフサイクルのどの段階における温室効果ガス排出量の削減に優先的に取り組むべきかを把握し、対策の検討や削減効果を予測しやすくなります。

そして、カーボンフットプリントを算定・表示することで、その製品が環境負荷の低い製品であることを消費者に訴求することができます。

また、欧州連合(EU：European Union)では2023年10月から炭素国境調整措置(CBAM：Carbon Boarder Adjustment Mechanism)の移行期間がスタートしており、2026年から本格適用される見通しです。これは、EUに輸入される炭素集約型製品（大量にエネルギーを使用してつくる製品）に対して、その生産過程で排出された炭素量に応じたコストを課す制度です。2023年10月からの移行期間では、まず鉄鋼やアルミ、電気、セメントなどでカーボンフットプリントの報告が義務化されました。本格適用となる2026年からは対象品目が拡大する予定であるため、今後の動向が注目されています。

出典：環境省 脱炭素ポータル「【有識者に聞く】炭素国境調整措置（CBAM）から読み解くカーボンプライシング」

また、EU圏内では2023年8月から欧州電池規則が発効されました。これは、電池に関わる事業者に対し、人権や環境に対する配慮を通じたサステナビリティを求めるというもの。そのため、2025年以降は電池製品にはカーボンフットプリントの表示が義務付けられると見られています。

こうした海外の動向からも、グローバルでビジネスを展開する企業はもちろん、そうした企業と取引のある事業者は、カーボンフットプリントを活用する必要があると言えるでしょう。

加えて、環境負荷が低い製品を購入するグリーン購入の動きが全世界的にあります。こうしたグリーン購入においても、カーボンフットプリントが表示された製品であることが、環境負荷の低い製品であるという判断材料の一つになります。

カーボンフットプリント(CFP)の問題点

一つの製品のカーボンフットプリントを算定する際は、その製品の原料調達から製造、輸送、廃棄・リサイクルまでの温室効果ガス排出量が対象となります。そのため、自社だけでなくサプライチェーン全体で情報共有する必要があります。

また、カーボンフットプリントを算定するには、さまざまなデータが必要となります。その中には、原料調達や製造など、その企業の機密情報とも言える情報が含まれる可能性もあります。そのため、企業間のコンセンサスを得ることが大きな課題となることが考えられます。

データ共有を求める際や求められた際は、いかに機密性を守りながら信頼できるデータを共有できるかがポイントになります。そして、算定結果のカーボンフットプリントの数値を共有するか、カーボンフットプリントの算定に必要な情報も含めて共有するか、それぞれの企業が判断しながら、サプライチェーンとコミュニケーションを図り、コンセンサスをとることになるでしょう。

また、国内外で様々な企業や組織が参加し、機密性を守りつつも、信頼性が高いカーボンフットプリントのデータを取得・交換するための方法の標準化や詳細な要件定義の検討が進められています。特に、デジタル技術を用いてサプライチェーン上でカーボンフットプリント情報を共有する仕組みも、今後構築されることが期待されます。

カーボンフットプリント(CFP)の算定方法

持続可能な事業活動を行う上で重要となるカーボンフットプリント。その算定はどのように行うのでしょうか。ここからはカーボンフットプリントの算定方法を具体的に見ていきましょう。

カーボンフットプリントとは「製品やサービスの原材料調達から廃棄、リサイクルまでのライフサイクル全体を通して排出される温室効果ガスの排出量をCO₂排出量に換算し、製品に表⽰された数値、もしくはそれを表⽰する仕組み」ですが、その算定の規格にはISO14067とGHG Protocolの“Product Standard”があります。

また、日本では2023年に経済産業省と環境省が連名で「カーボンフットプリント ガイドライン」を発表しました。このガイドラインでは、ISO14067などの国際的な規格に整合したカーボンフットプリントの算定に取り組むために必要な事項や方法などが書かれています。さらに、同ガイドラインを踏まえたカーボンフットプリントの算定方法、表示・開示方法について解説した「カーボンフットプリントガイドライン(別冊)CFP実践ガイド」も公開しています。CFP実践ガイドでは、カーボンフットプリントの算定に取り組むために具体的に何をすればよいかが記載されており、算定方法で行ったモデル事業における企業の事例も併せて示されています。

CFP実践ガイドによると、カーボンフットプリントは以下のステップを踏んで算定することになります。

出典：環境省 「カーボンフットプリントガイドライン(別冊)CFP 実践ガイド」p.5

Step1：算定方法の検討
目的(Why)、対象製品・ライフサイクルステージ(What)、参照規格・基本方針(how)の３つから算定方法を検討する

Step2：算定範囲の設定
ライフサイクルフロー図(対象製品のライフサイクルを一つの図にしたもの)、算定手順書、算定ツールを設定する

Step3：カーボンフットプリントの算定
算定手順書に従って各プロセスのデータを入力し、カーボンフットプリントを算定する

カーボンフットプリントを算定したら算定報告書を作成し、ルールに従って表示・開示を行います。ただし、同じ分野の製品でも、企業によって機能や大きさ、価格などは異なります。条件が異なる製品の環境負荷は、カーボンフットプリントで比較できるものではありません。同じ分野の製品のカーボンフットプリントを比較するのであれば、同じルールで算定する必要があります。そのため、化学産業やオフィス家具、文具、ソフトウェアなどは、業界団体が製品分野別のカーボンフットプリント算定ルールやガイドラインを定めています。

カーボンフットプリントが未来の「モノを買う基準」「モノを作る基準」を変える

カーボンフットプリントを表記した製品は徐々に増えてきており、それが消費者との良好なコミュニケーションにつながっている事例もあります。

例えば、サンフランシスコ発のライフスタイルブランド「Allbirds（オールバーズ）」では、「“測ること” は “減らすこと”、まずは温室効果ガスの排出量を知ることから」との考えのもと、2020年4月よりカーボンフットプリントをすべてのアイテムに表示。カーボンフットプリントを表示することで消費者の「モノを買う基準」が変われば、メーカーの「モノを作る基準」も変わりCO₂を増やさない方法を一層工夫するようになると信じ、ユーザーとの新たなコミュニケーションを積極的に進めています。また、その活動は多くのメディアから注目され、TIME誌からも「世界一快適なシューズ」と評されました。

また、国内では2024年4月26日～同年5月31日にかけて、ルミネ、JCB、JR東日本、マッシュスタイルラボ、Arborが協業し、CO₂排出量の可視化による消費者の行動変容を検証する実証実験を実施。ルミネ新宿にあるマッシュスタイルラボブランド（SNIDEL、gelato pique、FRAY I.D、Mila Owen）4店舗で、CO₂排出量を開示し、消費者へどのような行動変容を与えることができるのかを検証するなどの取り組みが進められています。

カーボンフットプリントの活用は、単に環境負荷を見える化するだけでなく、今まで伝えきれていなかった環境価値の訴求など、消費者との新たなコミュニケーションにもつながるため、今後、その活用領域がさらに広げながら、カーボンニュートラル実現への推進力の向上に貢献することが期待されます。