サーキュラーエコノミーに向けて

当社グループは2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、2030年度までに2013年度比でGHG排出量40％削減を目指しています。これはVISION 2030の非財務目標の一つです。これについては、プラントの新増設等の見込みも考慮しつつ、カーボンニュートラルへの道筋を具体化しており、低炭素原燃料への転換、高エネルギー効率機器の導入等による省エネ、再生可能エネルギーの導入を進める計画です。2050年までについては、市場や顧客等の外部環境の整備・変化が前提となりますが、前述の施策に加えて、新技術の開発や事業ポートフォリオ転換等による80%以上の削減を、残り20％についてはCCUS等のカーボンネガティブ技術の開発・導入等を進めていく考えです。

また、2019年度よりインターナルカーボンプライシング（ICP）を導入しています。投融資の判断材料にICPを考慮したIRR（c-IRR）を追加することにより、経済的な機会だけでなく将来の環境負荷増加リスクも考慮した投融資の必要性を討議しています。戦略を加速する施策の一つとして、2022年度にはインターナルカーボンプライスを3,000円/t-CO2eから15,000円/t-CO₂eに見直しています。

当社グループは、環境貢献価値を有するBlue Value^®製品の提供を通じて、製品ライフサイクル全体でGHG削減貢献量を最大化することで、社会全体のカーボンニュートラル達成への貢献を目指しています。VISION 2030においてもBlue Value^®製品の売上収益比率を40％とすることを非財務目標に設定し、各事業の戦略に反映しています。

また、一部のBlue Value^®製品についてはGHG削減貢献量を外部有識者のレビューのもと算定し、その結果をステークホルダーの皆様と共有することで、貢献の見える化を進めています。2023年度は約400万t/年と算定しました。