労働衛生

三井化学グループは、企業グループ理念に従業員の幸福と自己実現を掲げております。そして、「社員の健康は、社員と家族の幸福につながり、働くことの意義や喜びの向上につながり、当社グループの基盤となり、地域社会への貢献となり、社会の持続的発展につながる」と考えています。その上で、「従業員が健康で働ける職場環境や設備などのハード面と、健康管理・健康増進のソフト面を充実させ、労働衛生と健康増進を自律的に行う健康重視経営を推進する」ことを目指す姿としています。
当社では、労働衛生に関する基本事項を定めた労働衛生管理に関する社則（労働衛生規則）を制定し、「社員の健康は、会社の健康に直結する」との基本理念に基づき、職業性疾病を予防し、適正な職場環境の形成を促進するとともに、社員の自主的な健康の確保を支援すべく、健康管理を含む労働衛生施策を積極的に展開しています。

健康診断や産業医・保健師などによる保健指導を通じて社員の健康管理のサポートを行っています。

2008年より、がん検診を受けやすいように、総合健診（定期健康診断に特殊健診、がん検診を融合）を実施しています。（2023年度の受診率は、健診：ほぼ100％、肺がん検診：ほぼ100%、大腸がん検診：約84％、胃がん検診：約60％、腹部超音波検診：約70％、前立腺がん検診：約90％、乳がん検診約58%、子宮頚がん検診：約60％）

がん検診を含めた健診結果は健康管理室で把握し、精密検査が必要とされる場合は、必要な精密検査をきちんと受けるよう状態を説明し、専門医への積極的な受診を促しています。また、精密検査結果についても、本人もしくは、紹介状の返書にて報告を受けています。2023年度は、がん発見の約74%が健診発見で、発見されたがん全体の約８割は明らかに根治可能な状態でした。
また、社員の自主的な健康管理や健康意識啓発のため、希望者に対し入社早期にピロリ菌の便抗原検査を行っております。このような形で自身のリスクを把握した上で、各自が希望するタイミング（最短年1回）や方法（内視鏡もしくはバリウムでの検査）で胃がん検診を継続しています。

当社では社員の健康状態を確認する指標として、2030年度目標を生活習慣病有所見率8.0％以下に定め、生活習慣病の有所見率をモニタリングしています。2023年度も引き続き、健康診断の事後指導や保健指導、受診勧奨、オンラインを活用しての健康づくり活動等も継続しています。これらの施策の結果、血圧や耐糖能、コレステロールの有所見は低いレベルで抑制しています。残念ながら肥満については高度肥満の有所見率が上昇傾向という結果であり、引き続き保健指導や啓蒙活動、各種運動プログラムによる健康リスク改善に努めてまいります。新型コロナの発生以降、感染防止対策として、また働き方改革によりテレワークの普及やフリーアドレスの導入等で旧来の集団教育が困難となっている現在、オンラインを活用した健康増進コンテンツの配信、アプリを用いたウォーキングイベントの拡大等を通じて健康意識の向上と運動習慣の獲得等を進めてまいります。

喫煙率は、10年前と比較すると10%以上低下し、年々徐々に減少しています。受動喫煙防止のための喫煙室の管理や健康管理室を中心とした個人への禁煙サポートは引き続き行いますが、社員の健康を守るために、「2025年度末までに敷地内禁煙・昼休みを含む就業時間内禁煙を達成する」ことを目標に、各事業所で協議しながら取り組みを進めています。

海外事業所へは、本社の産業医が海外を毎年巡回し、海外勤務者の全員（希望するご家族を含む）と健康面接を行い、心身両面から社員を継続的に支援しています。2022年度上期までは新型コロナウイルス感染症蔓延にともない、オンラインやメールでの対応を行っておりましたが、2022年度下期より海外巡回を再開し、対面での面接を実施しています。感染症関連の情報・健康づくりのための情報提供も継続して行っています。

メンタルヘルスは社員の健康問題として重要であり、仕事の成果にも大きな影響を及ぼします。また、テレワークの浸透や社会環境の変化により、メンタルケアの重要性は増しています。三井化学では、VISION 2030の策定にともない、従来からモニタリングしていた「メンタル不調休業強度率」を経営指標の一つとして定め、2030年度目標をメンタル不調休業強度率0.25と設定しました。2023年度はメンタル不調の新規発症者が減少したものの、休業６ヵ月以上の者の割合が上昇しており、全体的に休業日数を押し上げる結果となりました。これにより、疾病強度率全体も上昇しました。各種研修（新入社員・管理社員・ライン管理者など対象、セルフケア研修等）、産業医等による面接、カウンセリングの実施や、ストレス度調査の活用を通じて、職場環境の改善を推進しつつ、地道に病状改善や復職の支援を継続していきます。

2023年度は、感染リスク低減や勤務状況に配慮し、オンラインビデオ通話の活用を継続しながら、感染に配慮した上で対面での面接や相談を行いました。また、イントラネットに掲載している昨年度・一昨年度に実施したストレス調査の結果（テレワークによる心身への影響や、テレワーク時における健康管理のポイントのまとめ等）やグッドプラクティス（改善職場で具体的に実施した発表内容や事例の共有等）、社員向けのテレワークガイド等を活用し、各職場で工夫した働き方が浸透してきています。

新入社員（新卒採用だけでなく、キャリア採用や嘱託採用も含む）に対して、研修に加え、コミュニケーションに関するe-ラーニングを提供しています。さらに、入社後２年間は6ヵ月ごとに産業医等が全員と面接し、生活習慣・体調面・上司や同僚とのコミュニケーション等に関する状況を把握し、必要に応じてアドバイスや、上司を含めた話し合いを行うことで、新入社員の会社生活への適応の支援も継続しています。また、カウンセリングを気軽に活用しやすくなるようオンラインでのカウンセリングも今年度より開始しました。

その他、様々な個性・特性を持つ人々や病気治療を受けながら働く人を組織に受け入れる風土の醸成を目的としたインクルージョン勉強会も継続開催しています。

2021年度から自身の健診結果やお知らせ等を掲載した個人ポータルサイト（MCIヘルスナビ）を開設しました。各自の健診結果オンラインで確認できるだけではなく、自身の健診結果や業務歴に基づく情報、過去の検査データ推移が把握できるグラフ、個人の有所見項目に応じて必要な情報が得られるようなおすすめ情報のリンク、受診勧奨や保健指導の通知等も確認できます。またこのシステムの導入により、より迅速な健診結果を届けることができ、健診結果用紙や封筒等、紙資源の削減も実現しました。

また、様々な健康情報があふれる中、これらを適切理解し、自身の健康保持・増進のために活用する力を評価する目的で、ヘルスリテラシー調査を実施しています。調査では、健診結果をどこまで確認するかや、健診で要受診の判定項目があった場合の対応などの設問を設けています。これにより、当社従業員の現状のヘルスリテラシーを把握することで、社員の健康意識の醸成・ヘルスリテラシーの向上につながるようサポートしていきます。

三井化学の傷病手当金は、2015年度以降減少傾向にありましたが、2018年度以降はメンタルヘルス不調者の休業日数増加の影響で、増加に転じました。2023年度の傷病手当金は、2008年度比87%で、増加は続いているものの、がんおよび循環器疾患の抑制効果により長期的には抑制できています。また、三井化学健保全体と比較すると2032年度も抑制されています。

一人当たりの法定給付費（医療費）については、2023年は三井化学健保全体および健康保険組合連合会とも３年連続で増加しています。三井化学健保と健康保険連合会の被保険者一人当たりの法定給付費（医療費）は2008年度100とした指標で見た場合、三井化学健康保険組合の増加率は、一般的な健康保険組合に比べ増加率を約48％程度に抑制できています。これらは、健康管理の総合的な効果と考えられ、今後も健康増進施策を強化・継続します。