人材マネジメント
HRISとPeople Analytics
ピープルアナリティクスの推進
三井化学グループは、従業員エンゲージメント調査、所定外労働時間、コンピテンシー評価、採用データ等の様々な人事関連データを用いた組織の課題を見える化を進めています。これらのデータを活用し、統計的データ分析手法を用いて解決策の策定を行うことで、組織力の強化を目指しています。
これまでの取り組み事例
- 従業員の生産性向上のための相関分析
“労働生産性と所定時間外労働時間“や”コンピテンシーとパフォーマンス“の相関関係から、因果関係を推論し、従業員の生産性を高めるための仮説を導出、当該仮説の検証を行いました。 - 従業員の生産性向上のためのISO30414の分析
人的資本の観点から、ISO30414の11項目/58指標に関するデータ抽出・分析を進めており、当該指標に含まれる“生産性”において、従業員一人当たりEBIT/売上/利益、人的資本ROIを経年で内部モニタリングすることで、当社グループ従業員の生産性向上を目指しています。 - AIを用いた採用時のバイアス排除
AIを用いた探索的データ解析を用い、帰納的推論から生じるヒトが持ち得る各種バイアスを回避するため、客観的な採用判断指標を定量化し、採用プロセスの高度化を図っています。
グループ統合型人材プラットフォーム（Workday HCM）の導入
三井化学グループは、人材戦略上の各種方策を効果的に推進することを目的に、2023年2月より米国ワークデイ社が提供するワークデイ ヒューマンキャピタルマネジメント（Workday HCM）を、グループ・グローバルで運用しています。
Workday HCMを用いてグループ内の組織・人材情報を一括管理することにより、グループ横断での適所適材の人材配置検討を進めながら、タイムリーで適切な情報開示を通じて、無形資産である人的資本の情報開示ニーズの高まりに応えていきます。さらに、グループ・グローバルでの社内に対するマネジメントからの情報発信や、ポジションや業務の可視化による自律的なキャリア開拓支援を実施していきます。
Workday HCMを活用した取り組み（計画）
- 同一プラットフォームでの管理による、各社で異なる既存のタレントマネジメントプロセス、およびグループ内の組織・社員情報等の、同一基準・データベースでの整理・マネジメント。
- Workday HCMが有するデジタルテクノロジーを駆使し、グループ社員一人ひとりにカスタマイズされた、適切なコミュニケーションスタイルによる、最適なコンテンツのタイムリーな提供。
- 事業ポートフォリオの変革を見据えたグループ・グローバルでの戦略的な要員計画策定、ピープルアナリティクスの推進強化。
- ステークホルダーの要求に応える、人的資本および人的資本への投資に関する積極的な情報開示。
今後は本プラットフォームを活用し、事業ポートフォリオ変革に向け、グループ・グローバルでの人材戦略の実効性向上を図ってまいります。
人材情報
三井化学グループは長期経営計画をはじめとする事業戦略に基づきグローバルに事業を展開しており、それにともなう当社グループ従業員の状況についてモニタリングを行っています。
三井化学グループ社員数
2022年度末の当社グループの社員数は、2022年度から約200名増の18,993名です。うち、三井化学籍の社員数については174名増の7,073名です。2018年度と比較すると、三井化学籍社員では6%、グループ社員としては10%を超える増加となっており、事業ポートフォリオの変革に向けた国内外のM＆Aの推進や、新たな事業領域に対応するための積極的な人材採用による増加が続いています。
三井化学グループセグメント別社員数
2022年度末の当社グループにおけるセグメント別社員数は、モビリティが5,962名と最も多く、32%を占めています。2022年4月1日に実施した組織改正のため、2021年度末との正確な比較は困難ではあるものの、ベーシック&グリーン・マテリアルズ領域（旧基盤素材領域）では、Mitsui Phenols Singapore Pte. LtdのINEOS社への株式譲渡にともなう連結対象からの除外により社員数が減少しております。
＊事業セグメントは掲載当時。
三井化学グループ地域別社員割合
当社グループにおける地域別社員割合については、長期経営計画における事業ポートフォリオ変革の進展、ソリューション型ビジネスモデルの構築にともない、グローバル化が進展してきました。特にこの10年間においては、欧米社員の雇用に力を入れており、新たな市場開発および製販研の機能強化や新規商流の創出を目指しています。
2022年度末の当社グループにおける地域別社員の割合は、日本国内が多く約60%を占めており、前年度と比較してもほぼ横ばいとなっております。その他約40%が海外となり、内訳は、モビリティ事業本部が所管するアークグループのエンジニアリング会社（ARRKエンジニアリング）やヘルスケア事業本部が所管するKulzer GmbHの所在地である欧州地区が15.6%と最も多くなっております。また、それらの会社の社員数の増加にともない、前年度に比較し、同地区の社員比率も増加しました。一方で、東南アジア地域ではフェノール事業の子会社の株式譲渡により、昨年と比べやや比率が減少しています。
