ガイドライン対照表
GRIスタンダード内容索引
100シリーズ (共通)
GRI 102: 一般開示事項 2016
102-1 組織の名称
該当箇所
102-2 活動、ブランド、製品、サービス
102-3 本社の所在地
該当箇所
102-4 事業所の所在地
102-5 所有形態および法人格
該当箇所
102-6 参入市場
102-7 組織の規模
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報
該当箇所
102-9 サプライチェーン
該当箇所
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化
該当箇所
該当する事例はありませんでした。
102-11 予防原則または予防的アプローチ
102-12 外部イニシアティブ
該当箇所
102-13 団体の会員資格
該当箇所
102-14 上級意思決定者の声明
該当箇所
102-15 重要なインパクト、リスク、機会
102-16 価値観、理念、行動基準・規範
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度
該当箇所
102-18 ガバナンス構造
102-19 権限移譲
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任
該当箇所
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議
該当箇所
─
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成
該当箇所
102-23 最高ガバナンス機関の議長
該当箇所
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出
該当箇所
102-25 利益相反
該当箇所
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割
該当箇所
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価
該当箇所
─
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割
該当箇所
─
102-33 重大な懸念事項の伝達
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数
該当箇所
102-35 報酬方針
102-36 報酬の決定プロセス
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与
該当箇所
─
102-38 年間報酬総額の比率
該当箇所
三井化学においては、17.4
102-39 年間報酬総額比率の増加率
該当箇所
三井化学においては、1.35
102-40 ステークホルダー・グループのリスト
該当箇所
102-41 団体交渉協定
該当箇所
─
102-42 ステークホルダーの特定および選定
該当箇所
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法
該当箇所
102-44 提起された重要な項目および懸念
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体
該当箇所
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定
該当箇所
102-47 マテリアルな項目のリスト
該当箇所
102-48 情報の再記述
該当箇所
該当する事例はありませんでした。
102-49 報告における変更
該当箇所
102-50 報告期間
該当箇所
102-51 前回発行した報告書の日付
該当箇所
102-52 報告サイクル
該当箇所
102-53 報告書に関する質問の窓口
該当箇所
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張
該当箇所
─
102-55 GRI内容索引
該当箇所
102-56 外部保証
該当箇所
GRI 103: マネジメント手法 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
該当箇所
103-2 マネジメント手法とその要素
103-3 マネジメント手法の評価
該当箇所
200シリーズ (経済項目)
GRI 201: 経済パフォーマンス 2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値
該当箇所
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
該当箇所
201-4 政府から受けた資金援助
該当箇所
GRI 202: 地域経済での存在感 2016
GRI 203: 間接的な経済的インパクト 2016
GRI 204: 調達慣行 2016
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合
該当箇所
─
GRI 205: 腐敗防止 2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
該当箇所
─
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置
GRI 206: 反競争的行為 2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置
GRI 207: 税金 2019
207-1 税務へのアプローチ
該当箇所
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント
該当箇所
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処
該当箇所
─
207-4 国別の報告
300シリーズ (環境項目)
GRI 301: 原材料 2016
GRI 302: エネルギー 2016
302-1 組織内のエネルギー消費量
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位
302-4 エネルギー消費量の削減
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
GRI 303: 水と廃水 2018
303-1 共有資源としての水との相互作用
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント
303-3 取水
303-4 排水
303-5 水消費
GRI 304: 生物多様性 2016
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
該当箇所
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
該当箇所
304-3 生息地の保護・復元
該当箇所
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
該当箇所
GRI 305: 大気への排出 2016
305-1 直接的な温室効果ガス (GHG) 排出量 (スコープ1)
305-2 間接的な温室効果ガス (GHG) 排出量 (スコープ2)
305-3 その他の間接的な温室効果ガス (GHG) 排出量 (スコープ3)
305-4 温室効果ガス (GHG) 排出原単位
305-5 温室効果ガス (GHG) 排出量の削減
305-6 オゾン層破壊物質 (ODS) の排出量
305-7 窒素酸化物 (NOx)、硫黄酸化物 (SOx)、およびその他の重大な大気排出物
GRI 306: 廃棄物 2020
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理
該当箇所
─
備考
306-3 発生した廃棄物
306-4 処分されなかった廃棄物
306-5 処分された廃棄物
備考
廃棄物等発生量130,900tのうち、11,900tが有害廃棄物※。
※廃棄物処理法が定める「特別管理産業廃棄物」
GRI 307: 環境コンプライアンス 2016
307-1 環境法規制の違反
GRI 308: サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
該当箇所
─
備考
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置
該当箇所
400シリーズ (社会項目)
GRI 401: 雇用 2016
401-1 従業員の新規雇用と離職
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
該当箇所
401-3 育児休暇
GRI 402: 労使関係 2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間
該当箇所
GRI 403: 労働安全衛生 2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム
403-2 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査
403-3 労働衛生サービス
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修
403-6 労働者の健康増進
該当箇所
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者
403-9 労働関連の傷害
該当箇所
備考
従業員および請負業者の業務上の死亡事故は過去4年間ありません（2022年3月末時点）
403-10 労働関連の疾病・体調不良
該当箇所
─
GRI 404: 研修と教育 2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム
該当箇所
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
GRI 405: ダイバーシティと機会均等 2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ
405-2 基本給と報酬総額の男女比
該当箇所
GRI 406: 非差別 2016
406-1 差別事例と実施した救済措置
該当箇所
該当する事例はありませんでした。
GRI 407: 結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
該当箇所
─
GRI 408: 児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
該当箇所
─
GRI 409: 強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
該当箇所
─
GRI 410: 保安慣行 2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
該当箇所
─
備考
GRI 411: 先住民族の権利 2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例
該当箇所
─
GRI 412: 人権アセスメント 2016
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
該当箇所
─
備考
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修
該当箇所
─
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
該当箇所
─
備考
GRI 413: 地域コミュニティ 2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所
該当箇所
─
備考
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト (顕在的、潜在的) を及ぼす事業所
該当箇所
─
備考
GRI 414: サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
該当箇所
─
備考
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置
該当箇所
GRI 415: 公共政策 2016
415-1 政治献金
該当箇所
GRI 416: 顧客の安全衛生 2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価
該当箇所
─
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例
GRI 417: マーケティングとラベリング 2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
該当箇所
該当する事例はありませんでした。
GRI 418: 顧客プライバシー 2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立
該当箇所
該当する事例はありませんでした。
GRI 419: 社会経済面のコンプライアンス 2016
419-1 社会経済分野の法規制違反
該当箇所
該当する事例はありませんでした。
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